eスポーツ

イギリス基盤のeスポーツ組織Fnaticは、日本を基盤とする丸紅株式会社から、1700万ドルもの更なる資金を調達した。今回のこの資金流入は、同組織が計画するアジアへの展開の一環である。更に丸紅はFnaticと協働し戦略的パートナーシップを結んで、Fnaticによる日本事業所の開設と、アジア太平洋eスポーツ市場での取組みを支援する。

ゲーミングイノベーショングループ（GiG）は、レオベガス社が所有するeスポーツベッティングおよびオンラインカジノオペレーター、ピクセルベットと契約を締結し、自動アフィリエイトマーケティングコンプライアンスのツールであるGiGコンプライを提供する。

ソニーグループは、人気チャットアプリDiscordに投資を行ったとし、これを来年PlayStationに取り入れる計画があると語った。ソニー・インタラクティブエンタテインメントのCEOジム・ライアン氏によると、テクノロジー業界大手企業のこのゲーム部門は、1億4千万人を超える月間ユーザーを抱えその多くがゲームファンである同プラットフォームに、「マイノリティ投資」を行った。

eスポーツとクリプトカレンシーはともに、世界でも最も先進的な業界である。いずれかの企業が、新しい技術かまたは飛躍的進歩により、これら二つの業界を一つに統合する方法を発見するであろうことはほぼ確実である。

eスポーツへのオッズをオファーした初の国際ブックメーカーのひとつであるピナクル社は、同社2回目となるｅスポーツトーナメントの開催を発表した。1回目のトーナメントはカウンターストライク：グローバルオフェンシブだったが、今回2回目のトーナメントはドータ2である。

東京―何年も前、競技ゲーミングの人気が上昇し始めた頃、多くが「オタクがオタクしているだけ」としてこれをはねつけ、これを「eスポーツ」と呼ぶ価値があるのかどうかで激論を交わした。しかし「ゲーマー」が世界中で何百万ものファンを抱える数十億ドル規模の業界を作り上げると、事実eスポーツは真剣で、知的かつ肉体的な競技であり、勝者は賞金および後援という形で巨額の支払を手に入れることもあると人々は認めるようになった。

eスポーツベッティング産業で優位に立ちたいと思えば、その分野のひとつは支払オプションである。先端の支払メニューには、デビットカード、オンラインウォレット、銀行振替、およびクリプトカレンシーがある。eスポーツ参加者への支払プロバイダを調整したければ、クリプトはマストアイテムである。

アタリ社はゲーミング部門を展開する一方で、クリプトカレンシーを伴う新規ベンチャー事業を追求する。新クリプトカレンシーAtari Tokenの管理と同時に、ブロックチェーンの新しい機会、NFT、およびオンラインワールド（アタリ社のクリプトカジノ、および関連ベンチャー事業を指していると思われる）の研究を行う。

賭け金の大部分は伝説的eスポーツに流れているが、Madden、FIFA、NBA2Kも従来のスポーツファンにより、2020年は輝かしい年となった。