東南アジアを拠点とし、ゲーミングおよびeスポーツエンターテイメントのパイオニア兼リーダーとして活躍するティアワンエンターテイメント社が、日本への事業拡大を通じて、初めてそのテリトリー外へ進出すると発表した。この進出はティアワンエンターテイメント社の戦略活動の一環であり、同社は、日本基盤のインターネット企業である株式会社カヤック、および日本で強力な市場プレゼンスを有する国際メディア企業、ワーナーミュージックグループとの投資契約の締結も行っている。
ティアワンエンターテイメント社は現地で、最も注目される将来有望な人材を発掘し採用、育成する一方、同社にとって日本で初めてとなるアイドルグループをデビューさせ、日本および世界中のファンを引きつけるとしている。
この多才なアイドル4人組は、現状に挑むインフルエンサー兼コンテンツクリエイターとして、これらを再定義する存在になる。また、ティアワンの中でも新しいタイプのタレントとなり、コンテンツ制作を新たな局面に押し上げ世界中のファンを魅了する。最初のメンバーは、10月8日の公式立上げライブ配信の際、同社の最高経営責任者トライク・グティエレス氏により、その詳細とともに発表された。多才なモデルでありコスプレイヤーでもあるハリー “har_fie” フィールドが、このアイドルグループ「プロジェクト4（仮称）」の初のメンバーである。残りのメンバーは、次の数か月間ティアワンエンターテイメント社が順次開催するプロモーションの中で発表される。
コンテンツ制作、メディア特性、そしてeスポーツの交点に戦略的地位を有する同社にとって、新しいアイドルグループのデビューは、ゲーミングをメジャーなものにしようとする同社のビジョンと一致している。
「日本は、ゲーミングとマルチメディアのイノベーションの両分野に長い歴史を持っています。人口の57%以上がゲーマーですので、ブランドの成長を図るわが社には絶好の機会となります。ティアワンは、エンターテイメント業界における自社ブランドを、日本のゲーミング業界に持ち込もうと考えています。中核となるチームを築き、コンテンツクリエイターの初回メンバーを集めて、日本が今まで経験したことのないような形でeスポーツとビデオゲームを向上させることを目指します」と、ティアワンエンターテイメント社の最高経営責任者兼共同創設者、トライク・グティエレス氏は語る。
「日本は私にとって第二の故郷であり、心理的にも非常に近くに感じる国です。ゲーミングやeスポーツ、アニメ、おもちゃが、ゲーマーの日常生活の一部となりつつある今、ティアワンはオタク文化のメッカ、東京に足を踏み入れる必要があると、私は真剣に考えています。わが社にとって今が最高の時期です。次の数年間、日本とそのeスポーツおよびゲーミング空間でわが社に何ができるのか、早く知りたくてうずうずしています」と付け加える。
「私はティアワンを通じ、ビデオゲームに対する私の情熱を、それまで以上に共有することができました。日本への進出を機会に、次は、私のもう一つの情熱である日本文化に迫ってみたいと考えています。日本市場を対象とした新しい人材を採用するだけでなく、ティアワンに代わり最高の形で流行最先端スタイルを表現するアイドルグループのデビューも図ります。今から非常に楽しみです。」– ティアワンエンターテイメント社共同創設者、アローディア・ゴセンフィアオ。
さらに同社は、今年の日本事業所の開設に際し、eスポーツとゲーミングを広めるという同社のミッションに参加できるスタッフの採用も行うことにしている。
「テリトリー外の事業所第1号である日本に、非常に勢いのある東南アジアのゲーミングシーンを持ち込めることに、とても興奮しています。我々のコラボにより、日本とその他の主要なアジア市場のファンに向けて、ユニークなゲーミングエンターテイメントを構築することが可能になります」と、カヤック社の最高経営責任者、柳澤大輔氏は語る。
ティアワンエンターテイメント社は2017年、共同で東南アジアのeスポーツ業界に大改革をもたらすことを狙うeスポーツのベテラン、トライク・グティエレス、コスプレとゲーミングのスター、アローディア・ゴセンフィアオ、そして連続起業家ブライアン・リムにより設立された。ティアワンは、真に才能豊かで優れた人材の育成を重視し、ブランドとユニークなゲーミングのファンをこれまでにない形で繋ぐことをミッションとしている。現在、その主要ブランドと、自社のストリーマー共同ブランドである「AMPLEFY」を含め、1,000人を超える人材を抱えている。また同社のeスポーツレーベル、ブラックリストインターナショナルの下で3つのプロeスポーツチームを管理し、その他、ティアワンリミテッドコレクションとともに、衣類およびライフスタイルを扱う自社ブランドの開発も始めている。現在は、フィリピン、ミャンマー、マレーシア、ベトナム、日本での事業展開を基に、東南アジア全域に影響を拡大することを視野に入れている。
